いよいよ、明日。
ぐっすり眠って、明日に備えましょう。
荷物の確認だけはしておいてくださいね。
受験票と筆記用具は絶対ですからね(^^)
緊張感が高まってなかなか眠れないかもしれませんが、ゆっくり横になるだけでも効果的ですよ。
試験当日は、余力があれば自分の解答した答えを控えておくと良いかもしれません。問題用紙は持って帰れないので、受験票の裏にでも記入して、後でみんなで答え合わせしてみたらいかがと思います。当ブログへの書き込み、大歓迎です。
みなさんのご健闘をお祈りしております。
そして、素敵な便りが届くことを、何よりも楽しみにしております。
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防衛機制のうち、相手に対する憎しみを、絵画や文学のような社会的に評価される芸術活動へと方向付けすることを何というか。
１．合理化
２．抑制
３．投射
４．退行
５．昇華
正解：５
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職場のメンタルヘルスに関する次の記述のうち、間違っているものの組み合わせはどれか。
Ａ．ＥＡＰ（従業員支援プログラム）は、アメリカで従業員と家族のストレスによる企業損失の対策として始められ、著しい経済効果をあげた。
Ｂ．ＥＡＰ（従業員支援プログラム）は、問題解決を援助することが、作業能率と生産性の向上につながるという考え方が根底にある。
Ｃ．ＥＡＰ（従業員支援プログラム）は、長期カウンセリングを原則としている。
Ｄ．ＥＡＰ（従業員支援プログラム）は、現在、アメリカの半数の企業が利用している。
Ｅ．ＥＡＰ（従業員支援プログラム）は、従業員へのカウンセリングを専門機関に委託する、一種のアウトソーシングである。
１．ＡとＢ
２．ＢとＣ
３．ＡとＣ
４．ＡとＥ
５．ＣとＥ
正解：３
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模擬試験の逐語問題に対するお問い合わせがいくつかありましたので、質問と回答をご紹介させていただきます。
問題１ 正答が２とありますが、協会のテキストp154には、「場面構成」の意義として、次のように記載されています。
「クライエントは期待とともに不安や警戒などの気持ちを抱いて来訪するので、特に初回面接では、まずカウンセリング関係を理解してもらうことが必要である。そこでカウンセリングという場が提供する援助の特質を率直かつ性格に伝達するとともに、クライエントが安心してカウンセリングに参加できるようにする。ラポートづくりの機能も含む。」
ここからは、ラポートが場面構成に含まれるものと私は理解しました。
また、一般的にラポールは信頼関係の構築という知識はありましたが、ラポールづくり機能を否定してCO２の発言が場面構成でないとする理由には不十分のように思います。
何か他の理由、考え方がありましたら、ご教示いただければ幸いです。
回答）簡単受容でも、意味への応答でも、すべての技法に「ラポートづくりの機能」が含まれています。
「場面構成」は、あくまでも場面（枠）の設定についてのことで、料金や守秘義務、部屋の様子などのことです。
ですから、そのような場面構成について述べられていないので、解答は「ラポール」となります。
ただし、このあたりも協会は一貫しておらず、産業カウンセラー試験問題集（15・16年度）242ページのQ16.の解答は「5.場面構成」となっています。
選択肢に「ラポール」がなければ「場面構成」が、次に適切というくらいに押さえていただければと思います。
問１３ 正答は４ですが、CL２で、「部下の前で・・・耐えられない」と言っています。その上、さらに選択肢５の「他に・・・耐えられないようなことはありますか？」とたたみかけるように聴くのはCLの気持ちを傷つけることにはならないのでしょうか？ 選択肢４は「部下の前で罵倒された」時の気持ちに焦点を充てたとは取れないでしょうか？
「他に・・・耐えられないようなことはありますか？」というのは、クライエントの実態の把握のために必要です。
反対に「部下の前で罵倒された」時の気持ちを聞くことによって、思い出したくないことを思い出させてしまう可能性があります。また、前段でいろいろ語られているし、つらい気持ちは、カウンセラーとして共感できると思います。「それぐらいわかってよ」とクライエントに思わせるのは、ラポール構築の足かせになってしまいます。
問１５ 正答は４ですが、「他の社員がCLの置かれている状況をどう捉えているか？という別な観点から焦点を充てた」と考え方は間違いでしょうか？
また、選択肢５は「話の流れをCO本位の立場で変える」ことになり、最も不適切であると私は判断しましたが・・・。
このご質問には正直、私自身が考えてしまいました。４も５も正解かな、と（申し訳ありません）。
ただ、作問者の意図からしますと、焦点を明らかにしようとする意図より、話が転職や勉強のこと（事柄の展開）に進む可能性が高かったことから、話の流れを変えようとしたという意味です。それと、焦点を明らかにするというより、事実（事柄）の確認という要素が強いということから、解答を「４」としております。
問１７ 正答は１「情報提供」となっておりますが、これは、CLｎ話を聴いてCOが感じたことを率直にCLに話しているので、「フィードバック」又は「自己開示」のほうが適切であるようにしか考えられませんが・・。
フィードバックは、クライエントのことをカウンセラーがどのように見ているかをクライエントに伝えることです。
自己開示も、カウンセラーが思っていることを伝えることですが、ここではクライエントに新しい視点を与えていますので、情報提供となります。
なお、この設問は未学習のものを含んでいますので、参考程度で結構です。
問１９正答は２となっていますが、CO１８の発言を受けて、「社長が成長していることに対して疑問を感じた」のが率直な感情だと考えられます。設問で「背後の感情は？」となっていますが、選択肢１と２の比較では１の方が大きいように私には感じられます。選択肢２が１を上回る感情であることを明確に理解するためは、どこに着目したらいいのでしょうか？
「１」のような感情があるとすると、カウンセラーはCO１９のような応答をするでしょうか。 「どうしてこんなことをしないといけないのか」という気持ちがクライエントから感じられたことから、カウンセラーはその気持ちの整理の仕方として、事例をあげて説明しています。
しかも、この時点の会話では、クライエント自身のことを考えているので、急に社長のことが出てくるのも、不自然と思われます。
逐語の問題に関しては、なかなか納得できないところもあると思います。
また、解説を読んでも理解できないこともあるかもしれませんが、その場合は「悪問」と思っていただき、飛ばしていただいても良いかとも思います。
逐語Ｂのようなカウンセリングというのは、産業カウンセラー協会の今までの指導方 針と相容れないように思えます。
これですとカウンセリングというより、コンサルティングとか人生相談、コーチングの部類になりませんか？
あるいは今後はこういった問題傾向が大きくなるというお考えなのでしょうか？
指導方針と現実はかなり違うということですね。逐語２の問題は、協会の発行している『産業カウンセリングケース・スタディ 2005』に掲載されているもので、かつ熟練したカウンセラーの良い事例として挙げられています。
基本は事例１のような問題だと思いますが、事例２のような問題も想定されますので、出題しました。
事例問題の解答にあたっては、クライエントの「今、ここで」の気持ちに共感することが、ポイントかと思います。
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・逐語記録：カウンセラーとクライエントの対話を逐語的に記録したもの
※言葉にならない発声や感情を表わすような「しぐさ」や動作なども記録
－作成目的：カウンセラーの面接での態度や技能を検討
→クライエントを援助する技能の改善や向上
・「面接記録表」：逐語記録の第1ページで面接全体の概要を記載したもの
－主な項目：面接の日時、場所、クライエントについての記述と関係、主訴、面接回数、逐語記録にした面接の部分、セルフコメント、など
・逐語記録作成の留意点
－面接の録音はクライエントの了解を必ずあらかじめ得ること
録音テープを聞いてカウンセラーとクライエントの一言一句を書くこと
→面接全体のうちで検討しようとする面接の部分を逐語記録
・記録されたものは限られた情報であり、事実をすべて表しているものではないことを理解
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・事例への共感
第三者的に見るという態度×
→事例の中のカウンセラーとクライエントのやりとりや、他のメンバーの意見から、いろいろなことを感じとり、こころを動かされながら読みとることが大切
・批判的・評論家的立場を控え、事例の独自性を読解
・クライエントのプライバシーを保守
－担当したケースあるいは継続中のケースを検討の場に出すときには、配布資料も検討終了後に回収するのが原則
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①担当するケースに対応するために行うもの
－初回面接あるいはきわめて初期の面接段階で、とくに見立てについて検討を行うもの（インテーク・カンファレンス）
－ケースの途中で、その後のケースヘの対応のために行うもの
→主としてクライエントによりよいサービスを提供するためのもの
②担当したケースの終了後に、そのケースを振り返って検討するもの
※①・②においては、プライバシー保護に注意
③公開事例検討
－公刊された事例について、公開の場で検討するもの
※②・③においては、カウンセラーの資質向上・切磋琢磨のために行うもの
・事例検討を仲間グループだけで行うことは問題
→通常、スーパーバイザーのもとに、
個人スーパービジョンあるいはグループ・スーパービジョン
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平成１８年４月１日の労働安全衛生法改正では、安全管理体制の強化もされています。
そのなかで、衛生委員会（安全衛生委員会）では、安全衛生に関する計画の作成、実施、評価及び改善に関すること、長時間にわたる労働による労働者の健康障害の防止を図るための対策の樹立に関すること、労働者の精神的健康の保持増進を図るための対策の樹立に関すること、が調査審議事項として追加されました。
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（ＳＹＮ）
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バブル崩壊後の相次ぐリストラや終身雇用制度の崩壊で、従業員と会社との間のトラブルは急増している。
厚生労働省によると、同省や出先機関に寄せられた民事上の個別労働紛争の相談件数は２００２年度の１０万３１９４件から２００４年度には１６万１６６件と、２年間で約１．５倍に増えた。紛争は企業、従業員ともに時間や費用がかかることが、労働契約法制定の背景となっている。
日本経団連などの経営側と連合などの労働組合側は、ともに法制化には賛成だが、厚生労働省・経営側はホワイトカラーエグゼンプションの導入とセットにしようとしていることなど、個別のテーマでは意見が異なっている。
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（ＳＹＮ）
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