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2006年12月の32件の記事

第62問

「人間は成長、健康、適応に向かう衝動をもち自己実現に向かう有機体である」と考える心理療法及び提唱者は誰でしょうか?

第61問の解答「正しい」。これ以外に、シャインのキャリアアンカー、ホランドのVPIは押さえたい。



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(おなけん)

第61問

次の記述の内容は正しいか?

「スーパーは、キャリアを「自己発達の全体の中で、労働への個人の関与として表現される職業と人生の他の役割の連鎖」と定義している」


第60問の解答「正しい」。



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(おなけん)

第60問

次の記述の内容は正しいか?

「葛藤(コンフリクト)の型を3つに分類して考えようとしたのは、 レヴィンである」


第59問の解答「正しい」。



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(おなけん)

第59回

次の記述の内容は正しいか?

「欲求不満耐性(フラストレーション・トレランス)は、ローゼンツヴァイクの提唱した概念である」


第58問の解答「正しい」。



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(おなけん)

第58問

次の記述の内容は正しいか?

「クライエントの自己理解を深めたり、カウンセリングの効果を促進させる意味での心理テストは有効である」


第57問の解答「誤り」。心理テストはあくまでも一つの道具として使うということである。しかも使用する場合は、十分に訓練を受けて、適正な判断が行なえることが前提になる。「自分の知っている心理テスト」程度で実施することは許されない。



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(おなけん)

メンタルヘルス・マネジメント検定試験の結果

メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅰ種の結果が、昨日届きました。

Ⅱ種は先月届き、合格していました。Ⅰ種もⅡ種も、受験会場で、勉強会に参加していただいている方たちにお会いしていまい、落ちたらどうしようというプレッシャーを感じていました。

大丈夫だと思っていても、論述については採点基準もわからず、ドキドキでした。

で、結果は、合格していたので、こうやって書けるのですが、落ちていたときのバージョンも頭の中に色々よぎりました(ーー;)

勉強会に参加いただいている方からも聞かれるので、ここに報告させていただきます。


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(おなけん)


第57問

次の記述の内容は正しいか?

「産業カウンセラーは、自分の知っている心理テストを複数実施し、十分に心理アセスメントをしてからカウンセリングにのぞむべきである」


第56問の解答「正しい」。



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(おなけん)

第56問

次の記述の内容は正しいか?

「心理テストをする時には、目的にあったテストバッテリーを組む必要がある」


第55問の解答「正しい」。カウンセリング契約は(準)委任契約(民法656条)であり、報告義務を負う(同645条)。これにもとづいて、倫理綱領9条2項は「産業カウンセラーは、クライエント又はその関係者に対し、必要に応じて」説明しなければならない、と規定している。



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(おなけん)

第55問

次の記述の内容は正しいか?

「クライエントまたはその関係者に、現在行われているカウンセリングについて、必要に応じて説明をすべきである」


第54問の解答「誤り」。来談者中心療法は「人間は成長力を内に秘めていて自分の問題については自分が一番よく知っている」という人間観の上に成り立っている。そして「自分が知っている」ことについて他人であるカンセラーが主導権を握ることは危険だとさえ考える。傾聴はクライエントを理解するためのものであって、クライエントについて単に情報を集めたり、助言をしたり、解決方法を教えることによってクライエントの問題を解決するためのものではない。



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(おなけん)

第54問

次の記述の内容は正しいか?

「カウンセラーは傾聴によって情報を集め、助言し、解決方法を教えることでクライエントの問題解決を援助する」


第53問の解答「誤り」。バブル経済崩壊以後の1990年代にはいってから、キャリア・コンサルティングの概念が教育機関や行政に広まっていった。



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(おなけん)

第53問

次の記述の内容は正しいか?

「日本においてキャリア・コンサルティングの概念が急速に広まったのは、バブル経済に突入する前の1980年代半ばである」


第52問の解答「誤り」。メンタル不調は、周囲の人、特に管理監督に発見されることが最も多い。



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(おなけん)

第52

次の記述の内容は正しいか?

「従業員のメンタル不調は、スクリーニングテストや健康診断で発見されることが最も多い」


第51問の解答「誤り」。自殺の原因は病的絶望感や孤独に苛まれた「こころの病」だから、医療者や身近な人たちのきめ細かい対応が必要である。なぜなら、自殺したいという反面では助けられたいという気持ちをもっているからである。だから、何よりも「こころの病」の回復を積極的に援助しなければならない。



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(おなけん)

第51問

次の記述の内容は正しいか?

「リストカッティングは境界型人格障害をもつ若い女性に多く見られるが、周囲の過度な対応は自殺の危険性を増す」


第50問の解答「正しい」。重要な危険因子として、第一に自殺企図歴が挙げら,れる。わが国全体の自殺率は人日10万人当たり20人前後であるのに比べ、自殺企図の既往がある者の自殺(既遂)率は10人に1人であって、一般人口の自殺率の約500倍である。



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(おなけん)

第50問

次の記述の内容は正しいか?

「自殺の危険因子で最も予測力が高いのは、自殺企図の既往である」


第49問の解答「正しい」。ユングは人生を太陽の動きにたとえた。中年期の後半は正午を過ぎて、「人生の午後」であり、自己実現に向けてのプロセス。これが個性化の道である。



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(おなけん)

第49問

次の記述の内容は正しいか?

「中年期は「人生の午後とも呼ばれ、人が「個性化」という真の自己実現を果たす時期として位置づけられている」


第48問の解答「誤り」。成人期は、前期・中期・後期と20歳代から50歳代(後期を65歳までとの説もある)までの長い期間である。節目にあたる移行期と安定期のくり返しといわれている。したがってその移行期には人生の転換がみられる。



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(おなけん)

第48問

次の記述の内容は正しいか?

「青年期とは異なり、成人期は比較的安定した時期で、通常あまり大きな人生の転換は見られない」


第47問の解答「正しい」。経済的・社会的な責任が重くなる中年期は、仕事に熟中し、過刺に適応しがちである。このためにうつ病や心身症を呈することもある。



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(おなけん)

第47問

次の記述の内容は正しいか?

「中年期にうつ病や心身症を発症する人の中には、職業生活に過剰に適応している人も見られる」


第46問の解答「誤り」。思考面での問題も含まれる。中年期には「自分なりのやり方に固執して新しい考えを受け入れられなくなる」傾向が強くなる。



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(おなけん)

第46問

次の記述の内容は正しいか?

「中年期の危機の中には、自分なりのやり方に固執して新しい考えを受け入れられなくなるという思考面での問題は含まれない」


第45問の解答「誤り」。「中年の危機」は職業、家庭・家族の問題、考え方を見直す移行期にあたり、対象者の80%が体験している(レビンソン)。ごく限られた人ではない。



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(おなけん)

第45問

次の記述の内容は正しいか?

「中年期の正常な成人のうち、いわゆる『中年の危機』を経験するのは、ごく限られた人に過ぎないとされている」


第44問の解答「誤り」。就業規則は労使の合意を必要としない。使用者はその作成、変更にあたっては、労働組合に意見を聴けばよい(労基法第90条)。



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(おなけん)

第44問

次の記述の内容は正しいか?

「就業規則の不備にからむ相談の場合、就業規則は労使の合意で定めるものであるので、その変更を使用者に要求するようアドバイスした方がよい」


第43問の解答「誤り」。退職(解雇も含む)に関する規定は就業規則に必ず記載されなければならない(労基法第89条1項3号)。それを欠く就業規則は労基署で受けつけられないから、効力はない。しかし、解雇は労働契約の解除であり、契約解除は基本的には正当事由があれば自由である。契約の解除を制約するものは、労基法第19条、20条しかない。
この場合、まず労働基準監督署など行政機関を活用し相談することを勧める
のが妥当である。




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(おなけん)

第43問

次の記述の内容は正しいか?

「突然解雇の通知を受けた従業員の相談で、就業規則に退職に関する事頂の記載がない場合は、その就業規則そのものが無効であるので、法的に争うことを勧めた方がよい」


第42問の解答「誤り」。通報は権利であって、義務ではない(労基法第104条1項)。産業カウンセラーとしては、通報以前にまず使用者に対して改善を働きかけることが望ましい。


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(おなけん)

第42問

次の記述の内容は正しいか?

「相談に来た従業員の話の中で、明らかに使用者が就業規則に反することを行っていることが分かったら、産業カウンセラーは、行政官庁に訴え出なければならない」


第41問の解答「正しい 」。労働協約が労基法を上回る場合には法律に優先する。労働協約が労基法を下回る場合には、労働協約は無効である。


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(おなけん)

第41問

次の記述の内容は正しいか?

「就業規則にある条件と実際の労働条件が違うということがからむ相談で、その条件が労働協約で定められている場合は、法律上は違法とはいえないので、その旨を伝える」


第40問の解答「誤り 」。非常勤であれ、契約社員であれ、同一事業場内のすべての労働者に適用される。
ただ、「業務処理請負」においては、受入れ企業の事業場で就業するが、あくまでも請負企業に従事するものであるから、指揮命令は請負企業が行う。したがって、使用者は請負企業であり、請負企業の就業規則に従う。


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(おなけん)

第40問

次の記述の内容は正しいか?

「産業カウンセラーの身分が非常勤社員、契約社員であれば、その企業の就業規則に拘束されることはない」


第39問の解答「誤り 」。15名ではなく、10名以上。

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(おなけん)

第39問

次の記述の内容は正しいか?

「常時15名以上の労働者を使用する使用者は、就業規則を作成し、行政官庁に届けなければならない」


第38問の解答「正しい 」。

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(おなけん)

第38問

次の記述の内容は正しいか?

「行政官庁は、法令または労働協約に抵触する就業規則の変更を命することができる」


第37問の解答「正しい 」。

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(おなけん)

第37問

次の記述の内容は正しいか?

「就業規則で定める基準に達しない労働条件を定める労働契約は、その部分については無効とする。その場合において、無効となった部分は、就業規則で定める基準による」


第36問の解答「正しい 」。

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(おなけん)

第36問

次の記述の内容は正しいか?

「使用者は、就業規則の作成または変更について、当該事業場に労働者の過半数で組織する労働組合がない場合においては、労働者の過半数を代表する者の意見を聴かなければならない」


第35問の解答「正しい 」。

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(おなけん)

第35問

次の記述の内容は正しいか?

「就業規則は、法令または当該事業場について適用される労働協約に反してはならない」


第34問の解答「正しい 」。カウンセラーがクライエントを大切にする心構えで傾聴することにより、クライエントはカウンセラーを信頼し、安心して自分の気持ちをのびのびと話すことができ、内面的に変化する可能性を得る。

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(おなけん)

第34問

次の記述の内容は正しいか?

来談者中心療法の考え方によれば、カウンセラーが傾聴するとクライエントとの間に信頼感が生まれやすいと考えられている。

第33問の解答「正しい」。行動カウンセリングは学習理論の原理と方法にもとづいたカウンセリングであり、クライエントの問題を、不適応行動の学習または適応行動の未学習によるものと理解し、その変容を目的とする。

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(おなけん)

第33問

次の記述の内容は正しいか?

カウンセリングにおいてクライエントが何を学んでいるかという観点から援助を考えるのが行動カウンセリング(認知行動カウンセリング)である。

第32問の解答「誤り 」。交流分析は人間行動に関する理論体系とそれにもとづく治療法であり、自己理解の促進、自発性の増強、真の対人交流の回復を目的とする。したがって、対人関係の改善だけが最終的な目標ではない。


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(おなけん)

第32問

次の記述の内容は正しいか?

交流分析では、対人関係の改善が最終的な目的とされている。

第31問の解答「誤り 」。ロジャーズが基本的態度としてあげた3つの条件は、純粋さ、無条件の積極的関心、共感的理解であり、設問の「洞察力」が「共感的理解」でなければならない。


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