日本での産業カウンセリングの発展

日本での産業カウンセリングの揺籃期について、平成14年度の試験問題をもとに見ていきます。ちなみに、本試験では、（　）内に入る語句の組合せを選択するものになっています。

「戦後まもなく、日本企業はアメリカから（人間関係管理）の考え方を導入し、そのひとつにカウンセリングの理論と技法があった。

（日本電信電話公社）は、1954年から３年間試験的に実施した後、何箇所かの人事相談室を設け、専門の相談員を配置した。これが、日本での専任カウンセラー配置の最初である。

同社がこの制度を導入した理由は、①緊張や不平不満が作業能率に大きく影響すること②技術革新が起こり、人間関係面の配慮がより必要になったこと、などである。

これに少し遅れて、国際電信電話会社、（松下電器）、明電舎、国鉄、神戸製鉄などが導入した。

（1960年）に「第一回産業カウンセリング全国研究大会」が、立教大学で開催され、全国組織の日本産業カウンセリング協会が誕生した。その年には、カウンセリング制度を導入しているところは（約40社）になった」

1952年に日本電信電話公社（現、ＮＴＴ）が発足し、54年に同社がカウンセラー制度を試行的に導入したのが、日本における産業カウンセラーの先駆けとなりました。54年には、日米生産性向上委員会の設立がなされ、アメリカ的な経営方式が導入された時期でもあります。

「1960年代の高度成長期、人手不足を背景に、企業は勤労者の足止め対策や、中途採用者の定着を目的としてカウンセリング体制の強化を目指した。

1990年代に入り、いわゆるバブルがはじけると、本当の豊かさが求められ、『生きがい』や『働きがい』という内面的な価値の欲求が高まる中、カウンセリングは心の時代の処方箋として脚光を浴びることとなった」（平成13年度の試験問題より）

バブル崩壊からの不景気、リストラ、成果主義の導入、将来に対する不安感など、様々な事象が現代人に降りかかっています。自分自身をしっかり持っていなければ、非常に辛い時代だと思います。「今、自分は何をすればいいのか？」、そんな不安を抱いている人が案外多いのかもしれません。